よく切れる日本刀の秘訣と作られ方

造込み

日本刀の制作がいかに難しい物であるのかは、西洋剣との違いにも見ることができます。西洋剣と日本刀の大きな違いはその構造。西洋剣が1種類の原材料のみを用いるのに対し、日本刀はやわらかい鋼＝心鉄（しんがね）を硬い鋼＝皮鉄（かわがね）で包んで刃が作られています。

この2種類の鋼を合わせる「造込み」は、鍛錬の次に行なわれる作業で、その方法や形は、流派や時代によって様々です。鋼は、硬ければ硬いほど切れ味は良くなりますが、反面すぐに欠けてしまう脆弱さを併せ持っています。これを補うため、やわらかく衝撃に強い鋼の表面にだけ、とても硬い鋼を組み合わせるのです。

皮鉄と心鉄を一体化する際には、藁灰（わらばい）と泥水を付けて沸かしますが、この加減が十分でないと上手く一体化せず傷物になってしまうため、この作業でもまた、刀匠の技術と行き届いた目配りが欠かせません。この硬さの異なる鋼を用いるハイブリッドな構造を完成させることで、日本刀の最大の特徴である、「折れず」、「曲がらず」、「よく切れる」という性能が実現されました。それは、これまでの刀匠達が追究を重ねてきた努力の賜物なのです。

また、熱処理を施す中で、刃文（はもん）や沸（にえ）、匂（におい）といった美しい模様も出せるように。切れる武器としての優れた機能はもちろんですが、あまりにも美しい姿から、現代では美術品としての需要が高まっています。

日本刀の形は、刃側、棟側、鎬側、この3点のしっかりとしたバランスの上に成り立っています。しかし、強い衝撃を受けたとき、一時的にバランスがとれずに曲がってしまうことがあるのです。これが「腰が抜けた」と呼ばれる状態。

曲がった刀が、自らバランスを取ろうとして自然に直ることもあります。復元力を内部に持っている日本刀のすぐれたところです。

逆に、「曲がり癖」が付いて直らないことも。この場合は、そもそもバランスを取る力が何らかの原因で足らなかったと考えられます。

刀の曲がりや捩れ（ねじれ）の癖は、あってはならない欠陥と言えますが、以下のような原因で曲がり癖のある日本刀ができあがることがあります。

1. 焼き入れの時点で曲がってしまった
2. 研ぎの段階で曲がってしまった
3. 曲がりを直そうとして、余計な力を加えた

曲がり癖のある捩れた刀は、片面に強い力が加わり、もう片面にはそれよりも弱い力が加わります。一旦、まっすぐに直すことはできるかもしれません。ただし、アンバランスな力関係により、結局曲がってしまうことになります。これが曲がり癖になってしまうのです。

日本刀は、美術品。曲がってしまった刀やバランスの悪い刀は、美術品としての価値はありません。

戦で生きるか死ぬかの武士にとって、日本刀が良く切れるかどうかは重大です。そのため、室町時代には「試剣術」が生まれ、実際に試し斬りが行なわれていました。その試し斬りに使用した物とは、何と罪人の死体。

今から約220年前に出版された「懐宝剣尺」、「古今鍛冶備考」という読み物にも、罪人の屍を使用して試し斬りをした実例が、何とランキング形式で書かれています。良く切れる刀から、「最上大業物」、「大業物」、「良業物」、「業物」と4段階で評価。

例えば、罪人の死体を重ねて両断する方法があり、1体斬れたら業物、2体斬れたら良業物。最上大業物は同時に7体斬れたことが記されています。恐ろしくも、日本刀が良く切れることは、実証・実績済みなのです。

刀匠になるには、文化庁から「作刀承認」を受けている刀匠のもとで5年以上修行し、8日間に亘って行なわれる文化庁主催の「作刀実地研修会」に参加する必要があります。修行開始後満4年で参加できるようになりますが、実質的には実地試験であるため、基礎的かつ正確な技術が要求されるのです。

また、5年以上の修行に耐えて作刀承認を受けられたとしても、刀匠としての厳しい道のりはその先の方が長いもの。刀匠の国家資格を取得するということは、単に作刀承認を受けた証しであるだけではなく、日本刀に込められてきた伝統を継承する覚悟の表れとも言えます。

美術刀剣類製作承認申請書

作刀承認を得たあと、実際の作刀に取り掛かることになりますが、その際には下記のような手続きを経る必要があります。

1. 所属する都道府県の教育委員会へ「美術刀剣類製作承認申請書」を提出
2. 承認後、日本刀を制作

作刀に国家資格と手続きが必要になったのには、第二次世界大戦が終了した1945年（昭和20年）、ポツダム宣言の受諾により規定された日本の武装解除が背景にあります。

この規定により大量の刀剣が連合軍によって海中に投棄されただけではなく、作刀も禁じられることになりました。日本刀には、1588年（天正16年）に「豊臣秀吉」（とよとみひでよし）により布告された「刀狩令」（かたながりれい）、1876年（明治9年）に太政官（だじょうかん：明治政府初期の最高行政官庁）によって出された「廃刀令」（はいとうれい）の2度の受難がありましたが、第二次世界大戦後の武装解除こそが、最大の悲劇であったと言えます。

その事態に対し、多くの日本人が日本文化そのものである刀剣を絶やしてはならないとの思いを抱いていたのです。そして、その強い思いが連合軍司令部を動かすこととなり、1953年（昭和28年）に施行された「武器等製造法」により、「武器」ではない、「美術品」としての価値が高い刀剣であれば、文化財保護委員会（現・文化庁）の作刀承認を受けることで制作が可能になりました。

作刀承認に関する戦後からの流れによって、日本で日本刀を作るのには、国からの資格や、登録を含む手続きが必要になりましたが、そのような国は他には見られません。

しかし、それらがあることで、犯罪などに使われることを防止したり、国宝や重要文化財である刀剣を海外に流出させたりしないことにも繋がっています。日本の伝統技術が詰まった日本刀の存在を守っていくためには、とても重要であると言えるのです。